2025

どういう情報を共有すべきか認識の統一33%増加。ヒヤリハットがよく起こるかについてあまりそう思わない職員が55%増加。食事業務について充実感がある職員が60%増加。利用者のQOLや生活・認知機能の向上も生み出し、業務の改善にとどまらず、職員の働きがいや利用者ケアにもつながった

ケアプラン共有業務について、従来の方法とケアプランデータ連携システムを活用した方法での時間を計測し比較したところ、モデル事業所では最大13工程237分の短縮が見られた（計測は送受信したうちの3事業所分）。PDFや写真を活用した情報共有面でも利便性を実感でき、定量的・定性的な効果が示された。さらにこの効果を成果報告会で発表したことで、未導入事業所から「課題・手応え含めイメージでき、導入意欲が高まった」と好評をいただき、今後の山梨県内での本システムの普及を一層後押しすることができた。

介護テクノロジーを導入し成果を実感できている方が78%増加。夜勤業務における精神的負担が軽減した方30%増加。記録業務の一部の職員への偏りが60%改善。職場の雰囲気が以前に比べて大きく変わり、働きやすくなったと実感している。